不妊治療が保険適応に
医療費は2年に1度改訂されており、今年4月がそうでした。
医療費というのは、診察、検査、薬、手術、リハビリなどすべて決まった点数が決められていています。
クリニックと病院で多少異なる点はありますが、全国一律の値段です。
これを2年に1度見直すのが、診療報酬改定というものです。
今回の改定では、不妊治療が保険適応になりました。
これにより、全額自己負担で自由診療のもと行われていた不妊治療が、一部の自己負担で受けられるようになりました。
結婚年齢の上昇、出産年齢の上昇を背景に、現在日本では5.5組に1組が不妊治療を受けていると言われています。
不妊治療というと、お金がかかるというイメージが強いのではないでしょうか。
これまでも一部の自治体では、不妊治療に際し申請を行うと、助成を受けられるようになっていましたが、保険適応になったことで、経済的な問題で治療をためらっていたカップルも、治療を具体的に考えられるようになると思います。
条件が決まっており、女性は43歳未満の方が対象です。
また体外受精による治療を受けられる回数も年齢により制限があり、40歳未満は6回まで、40歳以上43歳未満は3回までとなっています。この回数制限はお子さんひとり当たりの制限です。
これまで助成を受けた方も、保険適応時点からの回数をカウントしますので、主治医と相談していただければと思います。
私は娘が一人いますが、子どもを持てたことで人生がさらに豊かに楽しくなることを実感していますので、多くの女性に治療のチャンスがあることをうれしく思います。
保険診療で不妊治療を受けられる医療機関は、施設基準というものを満たす必要があります。どの医療機関で受けられるかは、個別にご確認いただければと思います。
また不妊治療を受ける際は、排卵を促したり、子宮の状態を受精卵が着床しやすいように準備するために、ホルモン剤が使われますが、ホルモン剤は乳がんの方には原則使えません。
40代からは乳がんの罹患率が高くなりますので、不妊治療と並行して、乳がん検診を定期的に受けることも忘れないでほしいと思います。
AKIKO
