OTC類似薬
昨日のAIR-G ふふふ では、昨年末からニュースで取り上げられているOTC類似薬についてお話したいと思います。
OTC類似薬を処方してもらう場合には、自己負担が増えるという改定で、ご存じの方も多いと思います。
まずOTCとは、Over the counterの略で、カウンター越しに販売・購入できるという意味です。
医師の処方箋がなくても薬局やドラッグストアで購入できる、一般用医薬品と要指導医薬品のことです。
要指導医薬品というのは、購入の際にお店の薬剤師から直接対面で、服用や使用に関する説明をうける義務があるものをいいます。
この市販の医薬品であるOTC医薬品と有効成分が似ている薬で、医療機関から処方されるものを、OTC類似薬と呼ぶようになりました。
市販薬であるOTC医薬品が存在するのだから、医療費削減のために、市販薬に似ているOTC類似薬は保険外の扱いにしましょう、というのが今回の改定の一つです。
抗アレルギー剤や解熱鎮痛剤などを含む、77成分1100品目がリストアップされました。
対象の薬剤は、長年多くの方に処方されてきた成分の薬です。
どれくらい自己負担が増えるのかというと、OTC類似薬の25％です。
たとえば1か月分が1000円のOTC類似薬であれば、250円を自己負担します。
そして自己負担が３割の場合は、残りの750円の3割の230円も負担します。
これまでは1か月300円の自己負担額が、480円になります。
ちなみに医療費は10円単位なので、10円未満は四捨五入されます。
この改定により、年間約900億円もの医療費削減を見込んでいるそうです。
物価が上昇している昨今、どなたにとっても自己負担増はつらく感じると思いますが、過去に医療機関で処方され効果があり、適切な服用・使用方法を理解している薬であれば、医療機関へ受診する時間を作れなくても、ドラッグストアなどで購入し治療を継続することができます。
また、一部の市販薬はセルフメディケーション税制の対象となっています。
この制度は健康診断やがん検診などを受けており、かつ対象市販薬で対応している方が、年間12000円を超える医薬品の購入をしたときに、所得控除を受けられる制度です。
このような制度を積極的に活用することで、負担増を軽くすることも可能です。
この制度とは関係ありませんが、私は患者さんに手元に残っている薬の量を、たびたびお伺いしています。
残り量をお聞きして、次回受診まで足りるように調整して処方するためです。
小さな積み重ねですが、医療費の無駄を省くことにつながります。
受診される皆さんには、現在必要のない薬や自宅で余っている薬を、継続して処方してもらわないように気を付けていただくことも大切です。
Akiko
